まず、土地を所有していない状態から注文住宅を建てるまでの流れを確認しましょう。

一般的に、以下のような順序で進めていきます。

初期準備
　↓
施工会社の選定
　↓
土地探し
　↓
住宅の建築

それでは、各ステップごとを詳しく見ていきましょう。

最初のステップは、具体的な計画を立てるための初期準備です。

初期準備を丁寧に行うことで、その後の工程をスムーズに進めることができます。

まず、希望する住宅のイメージや家族構成、将来的なライフスタイルについて検討します。

部屋数、LDKの広さ、趣味のスペースなどの要望を具体的にリストアップしましょう。

こうすることで、後々の設計や間取りを決めやすくなります。

次に、予算設定を行います。

・自己資金がいくら用意できるか
・住宅ローンをいくら借り入れるか
・月々の返済額はどれくらいに抑えたいか

など、詳細な資金計画を立てることが不可欠です。

住宅費用だけでなく、土地の購入費用、諸費用、引越し費用なども含めて検討しましょう。

現在の経済状態を考慮し、無理のない範囲で資金計画を立てることが重要です。

最新の住宅トレンドや設備、施工事例に関する知識を深めることも大切です。

インターネットや住宅雑誌、SNSなどで調べて情報を集めることをおすすめします。

住宅展示場に足を運んで、実際に建物の広さや素材感を体感することも有効です。

理想のデザインや間取り、設備のイメージをより具体的に把握することができるでしょう。

次に、注文住宅を建築してくれる施工会社を選定します。

施工会社には、主にハウスメーカー、工務店、設計事務所の3種類があります。

それぞれの特徴を理解し、自身の価値観や要望に合った会社を選ぶことが重要です。

複数の施工会社から情報収集を行いましょう。

実績や得意なデザイン、アフターサービスの内容などを比較検討します。

実際に話を聞き、担当者との相性も確認することも大切です。

信頼できる施工会社を見つけることが、理想の注文住宅を実現する重要な鍵となります。

ハウスメーカーと工務店の違いに関する記事はこちら

【注文住宅の平均坪単価】ハウスメーカーと工務店の相場感とは？

土地探し

①生活に密着した条件

②建築プランに影響を与える要素

土地の購入

専門知識が必要なため、不動産会社や司法書士に相談しながら進めると安心でしょう。

土地の購入が完了したら、いよいよ住宅の建築段階に入ります。

この段階では、主に詳細設計、着工、そして引き渡しという流れで進められます。

まず、施工会社と打ち合わせを重ね、間取り、デザイン、設備、建材などを決定します。

土地の形状や周辺環境を踏まえた上で、より最適なプランを練り上げていきます。

設計内容が固まったら「建築確認申請」を提出します。

建築基準法に適合しているかの審査を受け、確認済証が発行されれば着工へと移ります。

家づくりは着工してから完成まで、さまざまな工程を経て進みます。

その間に不安を減らし、納得できる住まいを完成させるためには、施主自身が工事に関わる姿勢も大切です。

特に工事中は、「現場を見に行く」「質問する」 といった行動を意識することで、進捗を把握でき、後悔のない家づくりにつながります。

鍵の受け渡しや各種書類の説明を受け、新しい住まいでの生活がスタートします。

土地を所有していない状態から注文住宅を建てる場合、土地代と建物代の両方が必要です。

そのため、全体の費用はまとまった金額になります。

国土交通省の調査によると、土地取得費用を含めた注文住宅の全国平均費用は約4,455万円となっています。

ただし、この金額はエリアや住宅の規模、設備、仕様により大きく変動します。

希望するエリアの土地相場や、どのような住宅を建てたいのかを具体的に検討しましょう。

より正確な費用概算を把握する助けになります。

また、建築費用以外に、税金や手数料などの諸費用が発生することも忘れてはいけません。

それらも考慮に入れた上で全体の予算を組むことが重要です。

土地なしで注文住宅を建てる際の費用は、土地代、建物代、諸費用の3つに分類されます。

土地代は、購入する土地の価格そのものを指します。

これは立地や広さ、形状、周辺環境などによって大きく変動します。

特に都市部では高額になる傾向があります。

建物代は、住宅本体の建築にかかる費用です。

基礎工事、躯体工事、屋根工事、外壁工事、内装工事、設備工事などが含まれます。

建物の構造や広さ、間取り、建材や設備のグレードなどによって費用は大きく変わります。

例えば、高機能な設備や複雑なデザインを取り入れると、その分費用は高くなります。

諸費用は、土地と建物の費用以外にかかる費用です。

税金や手数料、登記費用などが含まれます。

具体的には、

・土地購入時の不動産取得税
・登録免許税
・印紙税
・仲介手数料
・住宅ローンを利用する際の保証料や手数料
・火災保険料
・引っ越し費用
・外構工事費
・地盤調査費用

などが挙げられます。

これらの諸費用は、総費用の10%～15%程度が目安とされています。

意外と見落としがちな費用のため、注意が必要です。

事前にしっかりと把握し、予算に組み込んでおきましょう。

頭金は、住宅購入費用の総額に対する自己資金の割合を指します。

一般的に、物件価格の1割から2割程度が目安です。

ただし、この平均額は各世帯の状況や住宅価格、住宅ローンの条件で大きく異なります。

ある程度の頭金を用意することにはメリットがあります。

まず、住宅ローンの借り入れ額を抑え、月々の返済負担を軽減できます。

金融機関によっては、頭金の割合が住宅ローンの金利に影響を与える場合もあります。

住宅ローンの審査に有利に働いたり、金利が優遇されたりすることも期待できるでしょう。

一方で、頭金を多く用意しすぎると、手元資金が不足する可能性があります。

急な出費に対応できなくなるリスクも考慮しなければなりません。

そのため、頭金の金額を決める際には慎重に検討することが重要です。

現在の貯蓄額や将来のライフプラン、住宅ローン返済計画とのバランスを考慮しましょう。

無理のない範囲で、将来のための貯蓄もできるような金額を設定することが賢明です。

道路沿いの家の「安全性」に関する不安。フェンスや柵の設置も大切ですが、それだけでは防ぎきれない不安もありますよね。

次から、他の家の間取りや外観からヒントを見つけていきましょう！

住宅ローンを利用するためには、金融機関が設定する条件を満たす必要があります。

まず、最も基本的な条件として、申込者の年齢、年収、勤続年数などが挙げられます。

一般的に、安定した収入があり、返済能力があると判断されることが重要です。

また、過去の金融取引履歴、信用情報も審査の対象となります。

クレジットカードの延滞や他のローン返済の滞納は、審査に不利に働く可能性が高いです。

購入する物件自体にも条件が設けられます。

例えば、

・金融機関が担保として評価できる土地や建物であること
・土地に建築基準法上の問題がないこと

などが挙げられます。

土地なしで注文住宅を建てる場合、土地・建物のセットでローンを組むことが一般的です。

一方、土地を先行して購入する場合は、別のローン形態も検討する必要があるでしょう。

金融機関によっては、提携している建築会社を利用することが条件になり得ます。

また、特定の保証会社の保証を必須としている場合もあります。

これらの条件は金融機関によって異なります。

複数の金融機関を比較検討し、自身の状況に合ったローンを選ぶことが大切です。

事前に自身の信用情報を確認し、必要な書類を準備しておきましょう。

そうすれば、ローン審査をスムーズに進めることができます。

住宅ローンは、土地と建物が一体となった完成物件に融資が実行されるのが一般的です。

しかし、土地なしで注文住宅を建てる場合、先に土地を購入する必要があります。

建物がまだ完成していない状態では、通常の住宅ローンは利用できません。

そういう場合に有効なのが、「土地先行融資」と「つなぎ融資」です。

土地先行融資とは、土地の購入資金を借り入れるための住宅ローンの一種です。

土地を担保にしてローンが組まれます。

融資が実行されるタイミングは、土地の引き渡し時となります。

この融資の最大のメリットは、希望する土地を先に確保できる点です。

一方で、金利が通常の住宅ローンよりも高めに設定されるというデメリットもあります。

また、土地取得後から建物完成までの期間に土地分のローン返済が始まります。

そのため、住宅ローンの本審査が通るまで、二重の返済負担が生じる可能性もあります。

建物完成後には、土地代と建築費をまとめたローンに切り替えるのが一般的です。

そのタイミングや手続きも、事前に金融機関と確認しておきましょう。

建物の完成までに、土地の購入費用や建築工事中の着工金、中間金などが必要となります。

これらの費用は自己資金でまかなうか、このつなぎ融資を利用して支払います。

つなぎ融資の利点は、自己資金が足りなくても土地の取得や工事の着手が可能な点です。

また、複数の金融機関で取り扱いがあり、たいていは住宅ローンとセットで申し込みます。

ただし、つなぎ融資は無担保のため、一般的な住宅ローンよりも金利が高めになる傾向があります。

返済期間も短く、住宅ローンが実行された時点で一括返済するのが基本です。

そのため、つなぎ融資利用中の利息負担も考慮に入れた資金計画を立てることが重要です。

利用を検討する際は、金利や手数料、返済方法などを金融機関に確認しておきましょう。

土地を所有していない状態で注文住宅を建てる際には、いくつかの注意点があります。

土地ありの場合とは異なる複雑さがあるため、事前の情報収集と計画が不可欠です。

ここでは、特に注意すべきポイントを具体的に解説します。

予算配分となるポイントを具体的に見ていきましょう。

土地なしで注文住宅を建てる場合、土地購入費用も総予算に組み込む必要があります。

そこで重要になってくるのが、土地と建物の全体のバランスです。

一般的に、総費用のうち土地代が占める割合は地域によって大きく異なります。

特に都市部では総費用の半分以上を占めることも珍しくありません。

理想の家を建てるためには建物に十分な予算を割きたいと考えるものです。

しかし、土地の予算を削りすぎるのは賢明ではありません。

希望のエリアや広さの土地が見つからない可能性があります。

建築に制約が生じる不便な土地しか選択肢がなくなってしまうかもしれません。

土地に予算をかけすぎると、建物にかけられる費用が減ってしまいます。

それにより、理想の間取りや設備、デザインを諦めざるを得なくなる可能性もあります。

重要なのは、まず希望するエリアの土地相場を十分にリサーチすることです。

大まかな土地の予算を決めましょう。

その上で、残りの予算でどのような建物を建てられるのかを考えます。

施工会社と相談しながら具体的なプランを練っていくことが重要です。

土地と建物の費用だけでなく、諸費用も含めた全体のバランスを見る必要があります。

そのようにして無理のない予算配分を行うことが、後悔のない家づくりに繋がります。

「注文住宅で予算オーバーしない対策」はこちらから

【新築の注文住宅で予算オーバー！】500万円〜1000万円の予算オーバーで削るところは？

土地は、注文住宅の建築プランに大きな影響を与えます。

もちろん、土地ありの場合でも土地の形状や法規制は重要です。

しかし、土地なしの場合は特に、選定する土地が将来の住まいの自由度を左右します。

そのため、様々な角度から慎重に検討することが必要です。

土地の広さは、建てられる建物の大きさや間取りに直結します。

広さに余裕があれば、希望する部屋数や広いリビング、庭などを確保しやすくなります。

一方、狭小地では、建物の階数を増やしたり、空間利用を工夫したりする必要が生じます。

土地の形状も重要です。

整形地であれば設計の自由度が高く、効率的な間取りを計画しやすいでしょう。

しかし、変形地や旗竿地、細い通路で道路に接する土地の場合は注意が必要です。

建物の配置や日当たり、風通しなどに制約が生じる可能性があります。

斜面地など高低差がある土地では、造成費用や基礎工事費が別途かかるかもしれません。

土地に適用される用途地域や建ぺい率、容積率などの建築規制も重要な要素です。

建てられる建物の規模や高さ、用途の決定に大きくかかわるからです。

これらの規制によって、希望する階数や延床面積を実現できないケースもあります。

日当たりや風通しといった周辺環境も、窓の位置や間取りに影響を与えます。

これらの要素が建築プランにどう影響するかを施工会社と十分に相談する必要があります。

価格だけでなく、将来の暮らしを具体的にイメージして土地を選ぶことが大切です。

土地がない場合、土地探しと建築会社選定を同時並行で進めることが非常に効果的です。

それには次のようなメリットがあります。

土地の形状や広さ、方位などは、窓の配置や間取りに大きく影響を与えます。

そのため、建築会社から土地の特性に合ったプランニングをしてもらうことが有効です。

土地の特性を最大限に活かす設計や、デメリットを解消する工夫を提案してもらえるかもしれません。

こうしたことは、より最適な建築プランを練り上げるのに役立つでしょう。

建築会社は、土地と建物の両方を熟知しているプロです。

土地の候補が見つかった際に、専門的な視点からのアドバイスを期待できます。

希望する建物を建てるのに適しているか、法的な制約の有無、地盤の状態といった点です。

見落としがちな土地のリスクや、建築費用に影響する要素を事前に把握しやすくなります。

建築会社によっては独自の土地情報を持っているケースもあります。

提携している不動産会社から未公開の土地情報を提供してもらえるかもしれません。

より多くの選択肢の中から、理想の土地を見つけられる可能性が高まります。

このように、専門家と一緒に土地探しを進めることには多くのメリットがあります。

よりスムーズに、そして後悔のない家づくりを実現できる可能性が高まるでしょう。

土地なしの状態から注文住宅を建てることは、決して簡単な道のりではありません。

しかし、以下のポイントを押さえれば、自信をもって計画を進められるでしょう。

・初期準備で具体的な希望や予算を明確にする。
・信頼できる施工会社を選び、土地探しと施工会社選定を同時並行で進める。
・土地の予算配分に注意する。
・土地先行融資やつなぎ融資といった住宅ローンの仕組みを理解し、活用する。

この記事が、あなたの理想のマイホーム計画に役立つことを願っています。